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みなさんはどんなパスタがお好みでしょうか、私は数あるパスタの中でも特にボンゴレが大好きです、魚介類が好きというのもありますが、ボンゴレは私が最も好きなアサリを使用したパスタだからです、アサリの出汁とパスタとの相性は最高です、材料もアサリと白ワインさえあれば作ることができ、パスタの中でも、とてもシンプルで料理があまり得意ではない私でも簡単に作ることができます、みなさんも機会があればボンゴレに挑戦してみてください。　私はボンゴレが大好きです。文字通りあさりのパスタで、味付けもトマト味、塩味などがあって奥が深いのです。レストランに行くとよくボンゴレを注文するのですが、まさに上手に作ってあるところはぬきんでて美味しいのです。何故かと言うと、あさりは火を通しすぎると硬く、半生だと食べるのが怖い。火が通りつつもふっくらと柔らかい、そんなボンゴレパスタに出会うと、めちゃくちゃ嬉しくなるのです。自分で作るときにも火加減が難しいので、本当に美味しいボンゴレに出会うと、ラッキーだと思います。
　インターネット証券大手５社の４〜６月期連結決算が２８日、出そろった。市況の低迷で顧客の大半を占める個人投資家が売買を控えたことが響き、全社が大幅な減収減益となった。

　個人投資家の国内株式売買代金は前年同期比約２割減となり、株式委託手数料が最大手のＳＢＩ証券で２２．３％減、松井証券が３０％減になるなど、５社とも２〜３割ダウン。売上高に当たる純営業収益も落ち込んだ。

　マネックスグループは北京に駐在事務所を設けたことなどでコストが膨らんだことも響き、楽天証券は収益の柱である外国為替証拠金（ＦＸ）取引の減少で最終利益は６割以上の大幅減。カブドットコム証券は販管費を抑えたものの、収益減をカバーしきれなかった。

　今後の見通しでは「震災の影響が強かった４〜６月期より悪くならない」（ＳＢＩホールディングスの北尾吉孝社長）との見方がある一方で、「現状では他社から顧客を奪うのが最重要」（マネックスの松本大社長）、「我慢が続く」（カブドットコムの斉藤正勝社長）との指摘もあり、市況低迷の中で活路を見いだす戦略が求められそうだ。

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　「食べて応援！飲んで応援！がんばれ東北！」をキャッチフレーズとした、東日本大震災・復興支援「大手町チャリティー物産展」が２８日、東京・大手町の東京サンケイビル前広場メトロスクエア「フラット」（東京都千代田区）で始まった。２９日まで。

　被災した東北地方と茨城、千葉の農家、企業２８社が参加。新鮮な野菜・果物のほか、宮城県の「白石うーめん」や岩手県の「ご当地サイダー」など、地元特産品、地酒を販売している。ほかにも「ご当地素材」を使って製造した洋菓子や、福島県産米を使った泡盛などがあり、取扱商品は多岐にわたっている。

　初日の２８日は、近隣のオフィス街からＯＬやサラリーマンが昼休み時間帯に多く訪れ、試食に舌鼓を打ちながら思い思いの品を購入していた。主催はフジサンケイビジネスアイと、イノベーションズアイ復興支援プロジェクト委員会。

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　経団連が２８日発表した大手企業の夏季賞与・一時金の妥結結果（最終集計）によると、回答企業１５８社の組合員平均は前年実績４．４２％増の７９万１１０６円で、２年連続のプラスだった。内訳は製造業（１３２社）が６．９６％増の７９万３０３０円、非製造業（２６社）は２．４５％減の７８万５００８円。製造業は電機（１３．６４％増）や機械金属（１２．２９％増）で伸びが目立った。

　全体では１９業種のうち１３業種がプラスで、経団連はリーマン・ショック後の落ち込みは底を打ったとみている。ただ今回は東日本大震災前の業績に基づいており、「震災の影響が出るのは冬の賞与以降」としている。

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　ソニー銀行は２８日、ネット専業銀行として初めて海外の銀行事業に参入すると発表した。オーストラリアに駐在員事務所を設立し、現地で市場調査に着手する。事務所はシドニーに置き、８月２２日の開設を予定している。所長を日本から派遣し、現地で数人を採用する計画。早ければ来年中にも、住宅ローンの提供などを中心に、個人顧客向けサービスを展開したい考えだ。

　日本国内の住宅市場は伸び悩んでいるが、オーストラリアなどオセアニア地域では、移民の流入などで住宅需要が高まっているという。

　国土が広いこともあり、ネットベースの住宅ローンサービスの潜在需要も大きいとみているようだ。

　また、同社が日本国内で集めている外貨預金は、比較的金利が高かった豪ドル、ニュージーランドドルが約３割を占めていることもあり、同地域への進出が資金運用面でも効果が高いと判断した。担保に対する考え方など日本との違いもあるため、今後の市場調査で現地にあったビジネスモデルを構築したい考えだ。

　ソニー銀行は２００１年に設立されたネット専業銀行で、他のネット系銀行が決済業務を事業の中核とする中、当初から外貨預金や住宅ローン事業に注力し、創業から５年で黒字化を果たした。

　とりわけ住宅ローンでは、店舗を持たない低コスト体質を生かし、金利や各種手数料を低く抑えるなどの戦略で事業を拡大。１１年３月末時点の住宅ローンの貸出残高は、前年同期比で１８％以上伸ばし、６５６０億円となっている。

　ただ、金融緩和の流れもあり、最近では他のネット系銀行や地方銀行などでも低金利の住宅ローンに力を入れ、競争環境は厳しさを増している。今回の拠点設置は、高成長の源泉を海外に求めていけるかどうかの試金石となりそうだ。

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