鉄道業界の最新ニュース

ラーメン屋さんに行くと、ラーメンに次いで人気となっておりますのが、五目チャーハンだと思います。この五目チャーハンですが、お店によって味はとても異なります。私も色々なラーメン屋さんで五目チャーハンを食べてきましたが、その中でも一番好きな五目チャーハンを扱うお店が銀座にございます。僕の舌にマッチしているという感じです。大抵の人はこのお店でラーメン類を注文するのですが、私の場合は、必ず五目チャーハンなのです。五目チャーハンが好きな日本人は多いですよね。日本の中華料理店には、必ずと言っていいほどチャーハンがあります。私も大好きで様々な中華料理店に行ってはシャーハンをいただきます。こんなにチャーハンって色々あるのかと言うほど店によって中身の具が違います。中でもとても美味しいと思ったチャーハンがありました。それは、具が昔風と言っていいのかわかりませんが豪華ではないのです。なんだか懐かしい五目チャーハンでした。ナルトに長ネギ、チャーシュー、卵それだけです。でも本当に美味しかったです。家でも作れるがななどと思ってしまいました。
　国内投資ファンドのアドバンテッジパートナーズ（AP）が、投資先の東京スター銀行から手を引くことになった。スター銀株式を、APに買収資金を融資した銀行団に譲渡する。

　スター銀が業績不振に陥っているためだが、APや現経営陣は引き続き経営に参加する方向だ。背景には融資銀行団の事情も絡んでおり、関係者の中には「問題先送りだ」との指摘も出ている。

■経営不振で赤字続き、配当できず

　スター銀は1999年に破綻した東京相和銀行が前身。米投資ファンドのローンスターが2001年に買収した後、APが2008年、特別目的会社（SPC）を通じて約2500億円で買収。買収資金のうち、約1700億円は新生銀行やあおぞら銀行、ローンスター、仏金融大手クレディ・アグリコルなど国内外の金融機関からの融資で調達した。

　融資の利払いについては、スター銀からの配当を充てることになっていたが、スター銀は2010年3月期に27億円の最終赤字、2010年9月中間期も31億円の最終赤字に陥り、配当が困難になった。2011年1月末の利払い期限を前に、債務不履行となる恐れがあったため、APと銀行団が今後の返済について協議。銀行団へ株式を無償譲渡することで合意したという。具体的には、APと銀行団でつくる新たなファンドにスター銀の全株式を移す方向だ。

　しかし、この決着について、ある関係者は「問題の先送りに過ぎない」と指摘する。

■銀行団の一部に抜本策講じるべきだ、との厳しい意見も

　実は、銀行団の一部からはAPに対し、スター銀の経営陣交代や新たな投資ファンドの参画など業績や財務の改善に向けた抜本策を講じるべきだ、との厳しい意見も突きつけられていたようだ。ところが、投資の損失を確定させたくないAPが抵抗したほか、APへの融資が不良債権化することで、貸倒引当金の積み増しを迫られることを恐れた新生銀行も抜本的な処理に反対した。

　結局、「親会社のペーパーカンパニーの資本構成が変わるだけで経営陣は変わらず、銀行の債権放棄や引当金積み増しも必要ない」（関係者）という妥協策に落ち着いたというわけだ。

　ひとまず決着したものの、APや銀行団が将来の損失を回避するには、スター銀を再建し、株式を当初の買収額を上回る価格で売却するしかない。しかし、今回の株式譲渡で「誰が主導権を取るのか分からない最悪の体制になった」（関係者）との指摘も出ている。スター銀の再建が難航すれば、今回の処理は単なる時間稼ぎに終わる懸念もありそうだ。

【関連記事】
東京スター銀行 「ATM無料」を続行 : 2006/11/09
オリックス 東京スター銀行に出資 : 2010/06/24
三菱UFJとの「ATM提携問題」訴訟へ　東京スター銀行 : 2008/11/11
ギャルの「制服姿」が復活した！　嬉しい？　それともイヤ？ : 2009/05/15
「正社員化」で職が減った日本郵便 : 2011/02/15


　［東京　２１日　ロイター］　菅直人首相は２１日の衆院予算委員会で、重要課題に掲げる社会保障と税の一体改革に取り組まなければならないとし、「歴史的使命を感じて頑張りぬきたい」と政権維持に意欲を示した。

　その上で、与謝野馨経済財政担当相を野党から閣僚に起用したことについて、社会保障と税の一体改革実現に向けた「私の覚悟の表れだ」と強調した。村越祐民（民主）委員の質問に答えた。

　また、本多平直委員（民主）の質問に答え、足元の消費者物価指数（ＣＰＩ）の推移などに触れ、「デフレ脱却の兆しが見えてきた」と指摘。その上で、国会で審議中の２０１１年度予算案について「予算を成立・実行することで、本格的な経済成長に乗せることができる。今、まさに胸突き八丁にある」とし、社会保障と税の一体改革についても「政局の問題ではなく、国民生活の観点から実行したい」と強調した。

【関連記事】
インタビュー：デフレ続く限り円安は進まず＝行天元財務官
ムーディーズの警鐘、頭に入れて政策進めないといけない＝経済財政相
消費税改革は11年度中に法整備、実施前に「国民の判断仰ぐ」＝首相
社保改革で集中検討会議、消費税率含む財政再建策も論議へ
社会保障改革の集中検討会議が初会合、消費税率含む財政再建策も本格論議へ


　資生堂 <4491> は21日、2011年3月1日（火）―20日（日）まで、ロシア最大の百貨店「グム（ロシア・モスクワ）」のアーケードにて、「Shiseido　Exhibition／1872―2011／Empire　of　Beauty」(資生堂展／1872―2011／美の帝国)」を開催すると伝えた。

　会場となるグム百貨店は、赤の広場に面し、ロシア国内の買い物客のみならず、世界から多数の観光客が集まるモスクワのランドマーク。イベントは90メートル近い長いアーケードを効果的に利用し、資生堂の企業文化を紹介する数々の商品やポスター展示などを通じ、資生堂の歴史や美意識にふれながら、販売プロモーションコーナーにて高級化粧品グローバルブランド「ＳHISEIDO」のスキンケア商品を実際に体感できる構成になっている。同社は、好調に事業を拡大するロシア市場にて、さらなるプレゼンス向上を図る。

　同社は、「日本をオリジンとしアジアを代表するグローバルプレイヤー」を目指し、新興国市場での販売強化に注力している。中でも、ロシアは有望市場と位置づけ、1999年に始まった代理店販売から、2007年に100％子会社「Shiseido(RUS)，LLC．」(以下、資生堂ロシア）を設立、2008年から直接オペレーションを開始し、現在、新興国市場における成長のモデルケースとなっている。

　同社のロシアでの販売戦略においては、取引先の拡大に取り組み、ロシア大手の化粧品専門店系列を中心に、2010年12月末の取扱店数は、前年度の約3倍の900店と大きくを拡大している。中でも、ロシア最大手の化粧品専門店系列「エトワール（ロシア・モスクワ）」にて、2010年12月度のスキンケア部門におけるグローバルブランド「SHISEIDO」の売上は2位となり、欧米主要ブランドに肩を並べる存在となっている。また、ビューティーコンサルタント(以下、BC)の人員体制強化と、「おもてなし」によるカウンセリング力の向上に注力し、既存店での売上も前年比二桁の伸長で推移しているという。 （編集担当：金田知子）

【関連記事】
【美容】資生堂138年の研究開発がバックボーン「クレ・ド・ポー　ボーテ研究所」
資生堂、Ustreamでメーク番組を配信、アジアの視聴者ともツイッターやFacebookで交流
椎名林檎、資生堂「マキアージュ」CMモデルに大抜擢
資生堂(4911)、アルメニア・ベラルーシで化粧品販売を開始
資生堂、新たな美容施設開設など「資生堂―銀座　未来計画」開始